板橋区議会 2019-06-11 令和元年6月11日文教児童委員会－06月11日-01号
まず、既存の小学校のエリアがあって小学校Ｂのエリアがあって、小学校Ｃのエリアがあって、中学校のエリアがあって、この段階で既に中学校区の中に全部小学校エリアが包括されていれば一番きれいにはまるんですが、既存の組織をそのまま使っておりますので、当然Ａという小学校の中で全ての子どもたちが地元の中学校、一番近隣の中学校に行くような形で学区域が分散されておりません。
まず、既存の小学校のエリアがあって小学校Ｂのエリアがあって、小学校Ｃのエリアがあって、中学校のエリアがあって、この段階で既に中学校区の中に全部小学校エリアが包括されていれば一番きれいにはまるんですが、既存の組織をそのまま使っておりますので、当然Ａという小学校の中で全ての子どもたちが地元の中学校、一番近隣の中学校に行くような形で学区域が分散されておりません。
その後、六ページ以降に小学校Ｂ問題や他教科、中学校というように続いておりまして、同様な考察を行ったものでございます。 先ほどの下位層への手だてという点で言うと、例えば一八ページをお開きいただくと、中学校数学Ｂのグラフがございます。
３９ページ、不動小学校、Ｂ評定を中心にＡ評定もＣ評定も幾つか混じっているところでございます。４０ページのほうに進んでいただきまして、Ｃ評定をいただいているところは、黒丸の１つ目、若手教員が多く授業力の向上が課題となっている。優れた授業力を有する教員がいることから、実践の共有化を図り、学び合う場を確保するための工夫が必要であるということで、ＯＪＴの必要性についてのコメントをいただきました。
◎堀越龍太郎 放課後対策担当課長 石浜小学校Ｂ登録につきましては、延長時間を延長保育を含めますと午後７時までということになっておりますので、おおむね土曜日だとか夏休みなどといった一日保育の場合は、最大11時間。また、学校のある日につきましては、曜日によって多少の違いはありますが、午後２時半ぐらいから保育を開始しておりますので、最大４時間か５時間になるというふうに考えております。
◎齋藤 教育指導課長 委員御指摘のとおりで、この調査のＢ「活用」というのは、調査の難易度が若干――Ａは基礎的な計算なり基本的な問題が多いので、昨年度と比べて全国との平均正答率も、見ると二、三ポイントぐらいしか全国も世田谷区も変わっていないんですが、算数・数学につきましては、例えば今回算数の小学校Ｂは全国の数値が五〇に満たない数値で全国の平均が四五となってございますけれども、昨年の全国の算数Ｂは五八でした
昨年九月、教育委員会は第二ステップ素案を公表し、Ａ地域では若林小学校と花見堂小学校、Ｂ地域では守山小学校、東大原小学校、北沢小学校の三校を一校に統合する計画を公表しました。関係する保護者、また地域の皆さんにとっては余りに唐突な公表に感じられたところがあったかもしれません。
このような経緯を経て、Ａ地域、花見堂小学校、若林小学校、Ｂ地域、守山小学校、東大原小学校、北沢小学校の意見交換会も踏まえまして、対応方策を取りまとめました。 第二ステップの案には、大規模化、小規模化、老朽化という三つの課題がございますが、それぞれの主な内容について御説明いたします。 (1)の大規模校への対策でございます。
具体的には、Ａ地域として小規模校である花見堂小学校と近接している若林小学校、Ｂ地域として小規模校である守山小学校、北沢小学校と近接している東大原小学校を対象といたします。括弧書きの学校につきましては、Ａ地域、Ｂ地域に隣接し、関連して通学区域の見直しが想定される学校でございます。 具体的な方策の三つ目として、校舎の老朽化に対する具体的な方策でございます。
土壌調査については、下図にありますＡブロックの第二亀戸小学校、浅間竪川小学校、第五大島小学校、Ｂブロックの第七砂町小学校、砂町小学校、第二砂町中学校、Ｃブロックの扇橋小学校、Ｄブロックの平久小学校、Ｅブロックの豊洲北小学校の９地点を6月18日に測定を行いました。
具体的にいいますと、この学校間距離の近接と小規模校のケースとしましては、Ａは旧大森第六小学校、Ｂは旧大森第二小学校、現在の開桜小学校です。次の小規模校のケースとしましては、Ｃは清水窪小学校、Ｄは赤松小学校、順次Ｅは旧羽田旭小学校、Ｆは東糀谷小学校、Ｇは羽田小学校、Ｈは北蒲小学校、Ｉは蒲田小学校、Ｊは蓮沼小学校、Ｋは女塚小学校、そういうような形で具体的な方策を述べております。